アメリカのメディケアとは？対象者・仕組み・日本人が知っておくべき注意点

アメリカで一定期間生活していると、

「メディケアって自分も関係あるの？」

「65歳になったら自動的に医療費が安くなる？」

と疑問に思う日本人の方も多いのではないでしょうか。

メディケアはアメリカの公的医療保険制度ですが、対象となる条件や補償内容、使い方は非常に複雑で、日本の健康保険と同じ感覚で考えると戸惑いやすいのが実情です。

また、メディケアがあっても、

「この症状で本当に受診すべき？」

「保険が使えない診療だった場合どうすればいい？」

と迷う場面は多くあります。

そんなとき、保険の制約に縛られず、日本語で医師に相談できる選択肢として役立つのが御用聞きドクターです。

本記事では、アメリカのメディケアの基本的な仕組みや対象者、日本人が特に注意しておきたいポイントに加え、「メディケアだけに頼らない医療の考え方」についても分かりやすく解説します。

アメリカのメディケアとは？

アメリカの医療制度を理解するうえで、避けて通れないのがメディケア（Medicare）です。

名前だけ聞くと日本の健康保険に近い制度に思えますが、実際には仕組み・対象・補償内容はまったく別物です。

特に日本人が誤解しやすいのが、「65歳になれば医療費がほぼ無料になる」というイメージです。

実際のメディケアは、条件付き・部分的な医療保険であり、加入していても自己負担や保険外診療が発生するケースは少なくありません。

メディケアの基本概要

• アメリカ連邦政府が運営する公的医療保険制度
• 主な対象は65歳以上の高齢者
• 一定の障害がある方や、特定の疾患（例：末期腎不全など）を持つ人も対象になる場合あり

また、メディケアはこれまでの就労歴（社会保障税の納付期間）によって、

• 加入できるかどうか
• 自己負担額
• 保険料の有無

が変わる仕組みになっています。

日本のように「住んでいれば自動的に全員加入」ではありません。

日本の国民健康保険との大きな違い

• 全員加入ではない（年齢・条件を満たさないと対象外）
• カバー範囲が限定的（診療内容・回数・期間に制限あり）
• 自己負担が残るケースが多い

そのため、「メディケアがある＝医療費の心配は不要」とは言い切れないのが、アメリカ医療の現実です。

メディケアの対象者｜誰が加入できる？

メディケアは「アメリカに住んでいる人なら誰でも入れる保険」ではなく、年齢・滞在資格・就労（納税）状況などの条件を満たす人が対象です。

「65歳＝自動で加入できる」とは限らない点が、特に誤解されやすいポイントです。

65歳以上の条件

原則として、65歳以上で以下のような条件を満たす場合に、メディケア加入の対象となります。

• 米国市民、または永住権（グリーンカード）保持者である
• 一定期間の就労・納税（Social Security税）の実績がある

就労歴や納税歴の状況によって、保険料が必要になる／加入の形が変わることがあります。

65歳未満でも対象になるケース

65歳未満でも、特定条件によりメディケアの対象となる場合があります。

• 障害認定を受けている（一定期間の給付要件が関わることがあります）
• 特定の慢性疾患がある場合（代表例として末期腎不全など）

ただし、個別事情で条件が大きく変わるため、自己判断で「自分は対象」と決めつけないことが大切です。

区分	対象になりやすい	対象外になりやすい
滞在資格	米国市民／永住権保持者	短期滞在・一時滞在
就労・納税	一定期間の就労・納税歴がある	納税歴が少ない／条件を満たさない
年齢・状態	65歳以上／特定条件（障害など）	65歳未満で条件なし

駐在員・一時滞在の日本人は対象外になることが多いため、「自分が加入対象か」「どの枠で加入できるか」は早めに確認しておくと安心です。

メディケアの種類（Part A〜D）

メディケアは1つの保険で完結する仕組みではなく、Part A〜Dという複数のパーツを組み合わせて使う制度です。

どのPartが何をカバーしているかを理解していないと、「保険があるのに請求された」という事態が起こりやすくなります。

Part A（入院保険）

主に入院時の医療費をカバーするパートです。

• 入院費用
• 一部のリハビリ施設・介護施設でのケア

多くの人は就労・納税歴があれば保険料なしで加入できますが、入院費がすべて無料になるわけではありません。

Part B（外来・診察）

外来診療や日常的な医療行為をカバーします。

• 医師の診察
• 検査・検診
• 予防医療

Part Bは月額保険料の支払いが必須で、加入しない場合、外来診療は原則自費になる点に注意が必要です。

Part C（Medicare Advantage）

民間保険会社が提供するメディケア代替プランです。

• Part A・Bの内容をまとめてカバー
• 薬（Part D相当）が含まれることもある

一方で、指定された医療機関（ネットワーク）以外では保険が使えないなど、利用制限があるケースが多いのが特徴です。

Part D（処方薬）

処方薬の費用を一部補助するパートです。

• 薬代の一部をカバー
• 民間保険会社を通じて加入

ただし、すべての薬が対象になるわけではなく、薬の種類・ブランド・用量によって自己負担が大きく異なります。

パート	主な内容	注意点
Part A	入院・施設ケア	自己負担あり／無料とは限らない
Part B	外来・診察・検査	月額保険料が必要
Part C	民間保険型メディケア	ネットワーク制限あり
Part D	処方薬	対象外の薬も多い

メディケアは「入っていれば安心」な制度ではなく、どのPartをどう組み合わせているかで使える医療が大きく変わります。

メディケアがあっても注意すべきポイント

メディケアに加入していても、すべての医療費が自動的にカバーされるわけではありません。

使い方を誤ると「保険があるのに高額請求」につながるため、注意が必要です。

In-network / Out-of-networkの制限

メディケア（特にPart C：Medicare Advantage）では、指定された医療機関（In-network）の利用が前提になることがあります。

• 病院・医師がネットワーク外だと保険が使えない／自己負担が大幅に増える
• 紹介状（Referral）が必要なケースもある

「近いから」「有名だから」という理由で受診すると、後から全額請求されることもあるため要注意です。

自己負担・追加請求が発生するケース

メディケアでは、診療ごとに自己負担が発生する仕組みになっています。

• Copay：受診ごとに支払う定額料金
• Coinsurance：医療費の一定割合を負担
• サプライズビル（後日請求）が届くこともある

「その場では安かったのに、数週間後に高額請求が届く」というケースは、メディケアでも珍しくありません。

日本人がメディケアで戸惑いやすい点

日本の健康保険に慣れていると、メディケアの仕組みは非常に分かりにくく感じやすいです。

• 手続き・問い合わせは基本すべて英語
• 補償範囲が細かく分かれており、内容を把握しづらい
• 「軽症扱い」と判断されると保険が使えないことがある
• 処方薬がPart Dの対象外で自己負担になるケース

特に日本人の方は、「この症状で病院に行っていいのか」「保険が使えるのか」を事前に判断できず、不安を感じやすい傾向があります。

メディケアは理解して使わないと、かえって医療費リスクが高まる制度です。

保険の有無だけで判断せず、相談先を持っておくことが安心につながります。

メディケアが使えない・使いづらい場面

メディケアは「重い症状への医療」を前提に設計されているため、軽症や判断に迷う段階では、かえって使いづらいと感じる場面が少なくありません。

軽い症状・判断に迷う段階

• 「様子見でいい症状」でも受診＝請求が発生する
• 保険適用外と判断されると全額自己負担になることもある
• 検査・診察が積み重なり、想定以上の医療費になるケース

特に注意が必要なのがER（救急外来）受診です。

• 緊急性が低いと判断されると保険適用外になる可能性
• 数時間の滞在でも数千〜数万ドルの請求が発生することがある

「この症状で本当に病院に行くべきか分からない」

この段階で受診を決めてしまうことが、アメリカ医療での費用トラブルの入口になることもあります。

👉 まさにこの判断が難しい段階で役立つのが、御用聞きドクターです。

保険の適用可否を気にする前に、日本語で医師に症状を整理してもらい、受診が必要かどうかを判断できるという選択肢を持っておくことで、不要なER受診や高額請求を避けやすくなります。

日本語で相談したい人へ｜御用聞きドクターという選択肢

アメリカで生活していると、「メディケアを使うべき？」「この症状で病院に行くと高額になる？」と迷う場面は非常に多くあります。

そんな“判断に迷う段階”で頼れる相談先が、保険に縛られず、日本語で医師に相談できる「御用聞きドクター」です。

御用聞きドクターでできること

• 日本人医師が日本語で対応し、症状を丁寧に整理
• 今すぐ病院・ERに行くべきかどうかを判断
• メディケアを使うべきか／使わない方がよいかの目安が分かる

医療費リスクを抑えるための「ワンクッション」

• 不要な受診・検査を避けやすくなる
• 「軽症扱い」で高額請求されるリスクを回避
• 
  いきなり病院に行く前に、医師の判断を一度入れられる
  

海外在住日本人のための医療相談サービス

• 英語不要・日本語のみで完結
• 自宅からオンラインで相談可能
• メディケア・民間保険の有無に関係なく利用できる

「この症状で受診すると高くつく？」
「今は様子見でいい？」

そんな迷いがあるときこそ、御用聞きドクターで“先に日本語で確認する”という選択が、アメリカ医療で後悔しないための大きな助けになります。

メディケアと上手につきあうためのポイント

• 「保険があるから安心」と思い込まない
• In-network / Out-of-network を必ず事前確認する
• 軽症・判断に迷う段階は、まず相談
  

メディケアは正しく使えば心強い制度ですが、使いどころを誤ると高額請求につながるのも事実です。

「今は病院に行くべきか分からない」

そんなときに、日本語で医師に一度相談できる環境を持っておくことが、アメリカ医療で安心して暮らすための大きな支えになります。

まとめ｜アメリカのメディケアは事前理解が重要

• メディケアは万能な医療保険ではない
• 対象条件・補償内容が複雑で、自己負担が発生する場面も多い
• 日本の健康保険と考え方が違い、日本人には分かりにくい制度

そして、アメリカ在住でも、御用聞きドクターならメディケアに縛られず、日本語で医師に相談することができます。

医療費トラブルや不要な受診を防ぐためにも、制度の理解と気軽に相談できる先の両方を持っておくことが、アメリカで安心して医療と向き合うための大切なポイントです。